現代社会における「休養」の概念が、大きく変わる時代を迎えようとしています。全国10万人を対象とした「リカバリー行動の調査2025」から、従来の「ただ休む」という受け身の休養から、より積極的で多様なかたちへと進化していることが明らかになりました。睡眠に偏った休養がほとんどだった数年前に比べ、最新テクノロジーの活用、ぶらぶら歩きや入浴、推し活、芸術活動まで、休養学が提唱する7つのタイプに分類される新しい休養スタイルが台頭。現代人の健康維持に欠かせない「積極的休養」の在り方を、最新トレンドから探ります。

「ココロの体力測定」の大規模健康調査データを用いて、企業における疲労による経済損失額を分析しました。神奈川県未病産業研究会や日本疲労学会など複数の機関と連携して実施された本調査では、10万人規模のデータを活用し分析した結果、疲労関連の経済損失は年間15兆円規模で、従業員一人当たり年間22.7万円の損失があることが明らかになりました。この調査は、疲労が企業の生産性に与える影響を経済的に可視化し、適切なリカバリー投資の必要性を示しています。

2025年の疲労状況調査によると、20～79歳の「元気な人」の割合は21.4%と前年から減少し、「疲れている人（高頻度）」は41.5%まで上昇。「疲れている人（低頻度）」37.0%と合わせると、78.5%が何らかの疲労を感じている状態と予測されています。20～69歳の年齢層では、「疲れている人（高頻度）」が46.3%まで上昇して「元気な人」18.0%の2.5倍以上となり、2017年の調査開始以降で最も高い水準を示しています。

日本リカバリー協会は、神奈川県未病産業研究会休養分科会と連携し、健康の3要素の一つである「リカバリー（休養・抗疲労）」の2024年市場規模を推計。その結果を「リカバリー白書2024」として12月23日に発刊しました。2024年のリカバリー市場は6.0兆円と推計され、2023年の5.4兆円から1.1倍に成長。2019年からの市場は順調に拡大しており、2030年には約14.1兆円規模になると予測されています。

「ジュニア年代のリカバリー（休養・抗疲労）」に関する調査で、疲労実態が明らかになりました。幼稚園児では69.5%が「元気」な状態である一方、中学生では「元気」という回答が30.8%まで低下。疲労を感じる割合は、幼稚園児の30.5%から中学生では69.2%まで増加し、高校生も65.8%と高水準です。中学校への入学が大きな転換点となっており、スマートフォンの長時間使用による就寝時刻の後退が主な要因として指摘されています。

健康志向の高まりとともに、飲料市場で注目を集める炭酸水。特に近年は、その爽快感だけでなく、疲労回復やリフレッシュ効果への期待が高まっています。今回は、アサヒ飲料で炭酸水の価値向上の為の研究や啓発を担当している小杉亘さんに、炭酸水市場の変化と最新の研究について詳しく伺いました。

「休むことは寝ることではない」という斬新な提言で話題の『休養学』。発売から1年半で19万部を突破し、ビジネスパーソンから主婦まで幅広い支持を集める。その爆発的ヒットの背景に迫る。

アミノ酸は高い認知度を誇るものの、その働きについての理解は限定的。味の素は「調子いいやつ！アミノ酸プロジェクト」を通じて、日常的な疲れに悩む女性たちへ向けて、アミノ酸の効果的な活用法を提案する背景を取材しました。

昨今、睡眠や休養に関する商品・サービスが増えているなか、話題となっているリカバリーウェア。そのパイオニア企業として休養を20年間研究し続けるベネクスのこれまでの活動と目指している未来について取材しました。