「日本人の休養意識調査」
疲労による休養への理解は微増も、男女・年代差が顕著に
休養スタイルは「休息」から「運動・造形・想像」と多角化へ
～「リカバリー（休養・抗疲労）白書2026レポート」Vol.4～
一般社団法人日本リカバリー協会（事務局：神奈川県厚木市、代表理事：片野秀樹）は、一般社団法人日本疲労学会および株式会社ベネクスと共同で、2017年から毎年実施している全国10～14万人（20～79歳、男女各5～7万人）を対象とした健康・生活実態調査「ココロの体力測定」を2026年5月に実施しました。本調査では、疲労状態や生活習慣に加え、疲労回復に対する意識や実践している休養行動について継続的に調査しています。
近年、学校現場での「皆勤賞」の廃止や自立的学習のための休校措置「ラーケーション」の導入が進み、休むことへの罪悪感は薄れつつあります。しかし2026年の調査では、「疲れたので会社（学校）や家事を休む」ことへの理解度は22.3％にとどまり、「理解できない」割合（26.5％）も根強く残るなど、特に男性やシニア層で厳しい視線が見られました。一方で実践される休養行動は変化しており、単に横になるだけの「休息タイプ」はもはや古く、「運動」や「造形・想像」など能動的リフレッシュへ多角化しています。今後、社会全体で休養の質を高めるには、従来の価値観にとらわれがちな高齢者層への意識変化の働きかけが課題となります。
